最新リフォーム技術で中古住宅を「未来」の住宅に!これからの住まいの選び方

最新リフォーム技術で中古住宅を「未来」の住宅に!これからの住まいの選び方

最新リフォーム技術で中古住宅を「未来」の住宅に!これからの住まいの選び方

「夢のマイホーム」というと、新築一戸建てや新築マンションを想像する方も多いでしょう。しかし近年では、"中古住宅"の人気が上昇していることをご存じですか?人口減少が始まり、空き家問題が深刻化する昨今では、社会的にも中古住宅の流通促進が求められているといえます。中古住宅の需要増に伴い、思いのままにカスタマイズできるリフォームやリノベーション、また中古住宅の安心性を向上させるための制度への注目も高まっています。中古であっても、新築住宅に負けない設備を備えた住まいを手に入れることは可能です。これからの住まいは「中古住宅+α」という選択肢が主流になっていくかもしれません。

最新リフォーム技術で中古住宅が“未来の住まい”に

最新リフォーム技術で中古住宅が”未来の住まい”に

新築より圧倒的に安く購入でき、選択肢も広い中古住宅。リフォームを施せば、さらに自分たちの理想の住まいに近づけることができます。中古住宅を“未来の住まい”に変貌させることも可能な最新リフォーム技術、いったいどんなものがあるのでしょうか。

中古住宅でも妥協しない「防災機能」

住宅は、経年劣化により耐震性が落ちていきます。それだけでなく、建てられた時期によって、そもそも備わっている耐震性には大きな違いがあります。

とくに注意が必要なのは、“旧耐震基準”で建てられた住宅です。1981年5月までに建築確認申請された住宅が旧耐震基準で、1981年6月以降に建築確認申請され、建築確認済証が交付された住宅が新耐震基準となります。旧耐震基準は、「震度5」に耐えられる耐震性しか備わっていないおそれがあります。そこで重要となってくるのが「耐震リフォーム」です。

・重い屋根を軽く
・壁の補強
・接合部の補強
・基礎の補強

このようなリフォームによって、耐震性を向上させることが可能です。

また、地震対策のためのリフォームには「耐震」以外のものもあります。
建物に揺れを伝わりにくくする「免震」や、揺れを吸収して建物が受けるダメージを少なくする「制震」もまた、リフォームによって施すことが可能です。最近では、デザイン性や住宅性能を損なわないリフォーム素材も出てきており、例えば「構造的には壁が必要だけど圧迫感が気になる・・・・・・」という場合には、壁と同じ強度を持つガラスを採用し、解放感や採光をプラスすることもできるのです。

さらに、住宅の一部分だけ耐震性を飛躍的に向上させ、別途で“耐震シェルター”を設置するリフォーム方法もあります。工期が短く、費用も割安なため、入居後も可能な耐震リフォームとして人気です。

参考:リフォームの内容と価格について(国土交通省)(外部サイト)

蓄電可能な太陽光発電パネルで、最先端の“ECO機能”を搭載

最新の太陽光パネルは、発電するだけではありません。例えばパナソニックの“創蓄連携タイプ”を選べば、作った電気を貯めることもでき、災害時にも安心です。

晴れた日に電気を蓄えておき、太陽の出ていない時に溜まった電気を使うことで、電気代の節約になります。さらに、余った電気は従来通り売却することも可能です。

なお、これは中古住宅にも搭載できます。日当たりや屋根の形状などを見て発電条件の良い中古住宅を選べば、新築でなくても安心かつ経済的な生活を送れるでしょう。

“断熱性”の弱さもリフォームで解消

最新の家と中古住宅の大きな違いとして、“断熱性”の差も注視すべきポイントです。

最新の家は、断熱性や気密性が優れているため、家の中の温度を比較的一定に保てます。また、冷暖房の効きも良いため経済的です。

中古住宅に対して、「冬は寒く、夏は暑い!」という印象を持っている方もいるかと思われますが、この部分もリフォームによって改善可能なのです。

熱が逃げる・こもる原因は、主に屋根や窓、床にあります。この部分の気密性や断熱性を向上させるリフォームをすることで、中古住宅だとしても、省エネで快適な住まいが手に入ります。

住宅は、建てられた時期によって“省エネルギー基準”が異なります。基準に大きな改定があったのは、1980年、1992年、1999年、2012年。基準が改定されるたびに、住まいの断熱性能と省エネ性は高まっています。断熱等級の最上位である「4」を満たす住宅に改修する場合は、住宅金融支援機構の固定金利ローン「フラット35リノベ」を利用することも可能です。

出典:
一般社団法人 日本サステナブル建築協会 「住まい」から目指す 幸せなエコライフ よくわかる住宅の省エネルギー基準(外部サイト)
SUUMO 断熱等性能等級の意味・解説(外部サイト)

バリアフリー・ECO・耐震のためのリフォームには補助金が出ることも

防災性能や断熱機能の向上、ECO機能の搭載などさまざまなリフォームを行うことができますが、かかる費用は決して安くありません。親世代と同居する場合や将来のことを考えると、バリアフリー化を行う必要もあるでしょう。
そこで活用したいのが、各自治体が設けている助成金制度です。地域によって異なりますが、一定条件を満たしたリフォームやリノベーションに対して、さまざまな補助金が支給されています。以下は、補助金の一例です。

※詳しくは、リフォームの対象となる住まいがある各自治体にお問い合わせください。

千代田区バリアフリー化等に伴う助成金(2020年1月現在)

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葛飾区「かつしかエコ助成金」(2020年1月現在)

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文京区耐震改修工事助成(2020年1月現在)

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中古住宅に安心を備える“制度”も充実

中古住宅に安心を備える“制度”も充実

中古住宅人気と流通促進の重要性を受け、近年では中古住宅の安心を高めるための「制度」も多様化しています。

ホームインスペクション

中古住宅は、居住空間のみならず設備や水回りといった設備面も“中古”の状態です。そのため、建物の内部や給排水管設備などの“見えない劣化”が懸念されます。

そんな買主の不安を取り除くために、2018年4月の宅地建物取引業法の改正により「ホームインスペクション」が国によって義務化されました。

ホームインスペクションとは、簡単にいえば「住宅を診断する」ことです。具体的には、国交省に認定された専門家が、以下のような箇所を診断します。

・構造耐力上の安全性に問題のある可能性が高い箇所
(基礎、シロアリ被害、傾斜、欠損等)
・雨漏り・水漏れが発生している、または発生する可能性が高い箇所
・設備配管に日常生活上支障のある劣化等が生じている箇所
(給水管の漏れやつまり等)

出典:国交省「既存住宅インスペクション・ガイドライン」(外部サイト)


売り出し中の中古物件で「ホームインスペクション済み」のものは、まだそう多くはありませんが、ここ数年でホームインスペクションの認知度は向上してきています。買主から売主にホームインスペクションを提案することも可能ですし、無料で実施してくれる不動産業者も出てきています。

ホームインスペクションの費用は、売主の負担になるとは限りませんが、これから購入する住まいの“安心”を得るために、買主側から実施を提案してみると良いでしょう。ホームインスペクションの発祥国であるアメリカでは、買主自ら実施するのが主流でもあります。

既存住宅瑕疵保険

“購入前の不安”はホームインスペクションを受けることによって大部分を解消できます。
対して“購入後の不安”に関しては「既存住宅瑕疵(かし)保険」で解消することができます。

既存住宅瑕疵保険とは、中古住宅購入後に発覚した隠れた瑕疵(=設備不良や欠陥)を一定期間、補償してくれる保険です。

中古住宅購入時の大きな安心になるとともに、既存住宅瑕疵保険を付けることで、住宅ローン控除対象外の物件でも適用可能になるケースがあります。住宅ローン控除を受けるには築年数の制限がありますが、既存住宅瑕疵保険加入によって築年数による要件を緩和することもできるのです。

出典:一般社団法人 住宅瑕疵担保責任保険協会 既存住宅売買のかし保険(宅建業者販売タイプ)(外部サイト)

まとめ

“新築信仰”といわれるほど、日本人は新築住宅にこだわりを持つ国民性です。ただ近年では、空き家問題や人口減少、新築住宅の高騰などにより、“中古住宅”に注目が集まりつつあります。

価格が安く、立地やその他の条件の選択肢も広い中古住宅。最新リフォーム技術を活かせば、快適な住まいに進化させることができるのです。
“ECO”や“個性”がますます求められるこれからの時代、「中古住宅+α」という選択肢が広がり、住まいの作り方、考え方も新しいものになっていくでしょう。

ライタープロフィール
亀梨 奈美
亀梨 奈美
大手不動産会社退社後、不動産ライターとして独立。不動産会社在籍時代は、都心部の支店を中心に契約書や各書面のチェック、監査業務に従事。プライベートでも複数の不動産売買歴あり。
不動産業界に携わって10年以上の経験を活かし、「わかりにくい不動産のことを初心者にもわかりやすく」をモットーに各メディアにて不動産記事を多数執筆。

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